東日本大震災では、応急仮設住宅団地の集会所などを拠点とした地域活動の活発さが、復興後の地区における地域力の維持や向上に影響する可能性が明らかになりつつあります。
東日本大震災では、仮設団地での諸活動の支援を行ったほか、地域力の維持や向上につながる取組みについて、研究を通じて明らかにしました。
これらの成果に基づき、私たちは熊本県庁との協働で、熊本地震の応急仮設住宅団地に整備された集会施設「みんなの家」や集会施設のない応急仮設住宅団地の調査を行い、地域活動や集会活動が活発となるための支援を行いました。
現在、私たちは能登半島地震の被災地における支援活動を継続しています。